地震の多発から見直す、家族が安心して永く暮らすための家づくり

松井産業イシンホーム三郷店です。

皆様、いかがお過ごしでしょうか。ここ数日、国内の広い範囲で強い揺れを伴う地震が相次いで発生しており、住環境の安全性について改めて関心を持たれている方も多いかと思います。

6月24日朝：岩手県沖を震源地とする最大震度6強の震動
6月25日朝：茨城県南部を震源地とする最大震度4の震動
6月25日 22時30分頃：山梨県を震源地とする最大震度6弱の震動

このわずか2日間のうちに、東北、関東、中部と、複数のエリアで連鎖するように強い揺れが記録されました。揺れの激しかった地域にお住まいの皆様、そして夜間の震災や度重なる余震に不安な時間を過ごされた皆様に、心よりお見舞いを申し上げます。

これほど短期間に各地で地殻変動が起きると、「自分が住んでいる地域も決して例外ではない」と身近なリスクとして考えざるを得ません。メディアの報道を見るたび、「仮に同様の災害がこの街を襲ったとき、今の住まいは大切な家族をしっかり保護できるだろうか」と、我が家の現状を確認したくなるのは当然の心理と言えます。

私たちイシンホームの家づくりは、阪神・淡路大震災における復興支援ボランティアでの経験が原点となっています。「天災によって悲しい思いをする人をなくし、住まい手が安心して永く住み続けられる家を提供する」という理念から開発されたのが、現在の防災配慮型の住宅です。

今回は、住まいの耐久性や機能性が厳しく問われる今だからこそ共有したい、万が一の災害時にも家族の安全を確保し、生活の継続を可能にするイシンホーム独自の「3つの防災アプローチ」について詳しくご紹介いたします。

イシンホームが提案する「防災配慮型住宅」3つの設計思想

私たちが追求する住まいは、ただ単に「大地震に耐えて倒壊を免れる」という一次的な基準にとどまりません。震災によって地域のインフラが一時的に停止した状況でも、不自由な避難所生活を選択することなく、「住み慣れた我が家にとどまり、普段に近い生活を維持すること（在宅避難）」を想定して設計されています。

① 震動を足元で吸収し、建物への負荷を軽減する「減震ブレーキ（免震工法）」

構造物そのものの損傷を防ぐことはもちろん、居住スペースにおける家具の転倒や、それによる室内の怪我を未然に防ぐため、「摩擦減震ブレーキ」を全棟に標準で採用しています。

衝撃の大幅な緩和： 大規模な地震波を再現した検証実験において、最大800galに達する激しい震動を、建物に伝わる段階で300〜400gal程度まで低減させる効果が実証されています。
土台で揺れをいなすメカニズム： 基礎と土台の間に約80個の減震デバイスをバランスよく配置。住居に大きなエネルギーが到達する前にブレーキを機能させ、衝撃を受け流す仕組みです。

② 度重なる余震に対しても強度を保ち続ける「耐震構造」

「最初の大震災には持ちこたえたものの、その後に複数回発生した余震のダメージが蓄積し、最終的に構造が維持できなくなった」という二次被害のリスクを抑制するため、極めて強固な骨組みで設計しています。

厳格な実証実験データ： 防災科学技術研究所での大規模な実験では、阪神・淡路大震災と同等クラスの震度7の揺れを「連続で8回」加えるという過酷な条件下でも、構造体の変形や目立った損傷は見られませんでした。
面構造による負荷の分散： 壁倍率2.9倍の優れた強度を持つ独自の構造用パネルで建物を構成。柱と柱の間に斜めの部材を固定する一般的な筋交い工法と比較して、住まい全体を箱のように一体化させることで、外部からの圧力を均等に分散・吸収します。

③ インフラ途絶時にも世帯の暮らしを支える「エネルギーシステム」

激しい揺れが収まった後に大きな課題となるのが、電気や水道といったライフラインの供給停止です。イシンホームの住宅は、災害時であってもエネルギーを一定期間、自給自足できる設備をあらかじめ組み込んでいます。

大容量太陽光発電 ✕ 住宅用蓄電池： 地域一帯が停電に見舞われた場合でも、日中に太陽光パネルが創り出した電力を蓄電池へ確実にホールド。冷蔵庫などの家電を動かし続け、夜間でも照明を確保することが可能です。
EV（電気自動車）連携プラグの標準化： 自家用車を「移動可能な外部バッテリー」として住居と接続できるシステムを構築。これにより、さらに長期間にわたり電力を確保・活用できる体制が整います。
断水時にも貴重な生活用水を確保： ソーラーエコキュートの内部タンクには、常にまとまった量の水が貯えられています。この事前の備えがあることで、インフラの復旧を待つ期間も、断水時の生活用水として有効に活用することができます。